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石油最終争奪戦世界を震撼させる「ピークオイル」の真実~最終章

  ハバートは石炭、石油資源問題を研究する過程で、資源・エネルギーと貨幣経済のあいだにある本質的な矛盾を独特の思考から鋭く突いている。経済学者の忌避する資源有限論にたって、無限と言うべきマネーシステムとの違いが文明の本質問題であると見抜いたのである。

  ハバートは世界変化の過程には、3つのタイプあると指摘している。その3つとは、当初は皆が指数関数的に増大する、そして①いつまでも成長するもの貨幣、マネーの世界②あるときから頭打ちになるが、そのまま推移する再生的な水力資源など③ある時期にはピークをうち、その後減退する石油などの非再生資源、などに分けて考えるべきとした。

---中略---

1930年代の世界経済恐慌時までは、エネルギー資源の生産量も貨幣も平行して膨張していた。だがその傾向が、1910年から大きく変化していたのである。これは新しい発見であった。
 石油と石炭のエネルギー使用量を銑鉄の生産量と片側対数グラフが、1910年で鋭角に折れていた。経済学者もこれに気づいていなかったようで、ハバートはこれを1929年の経済崩壊の予兆と考えた。つまり当時のエネルギー消費動態に恐慌の予兆がすでにあらわれていたと主張している。
P192-194

さらに彼は指摘する。19世紀のほとんど、そして1929年に至るまでの、工業成長率7%は、平均的な貨幣の利率7%に等しかったとハバートは述べている。これは大切な指摘ではなかろうか。つまり、実の世界の銑鉄生産が、虚の世界ともいえる貨幣経済の利子に等しかった。それが1910年に物理的経済成長は2%に落ちたが、虚の世界である貨幣では、利率7%に維持されていた。つまり5%のギャップが生じたのである。これは5%の物価インフレーションとなって現れたと述べる。その後、種々の変動はあるものの、貨幣の利率は1910年からほとんど恒常的に物理的成長を上回った。

P196-197
「石油最終争奪戦世界を震撼させる「ピークオイル」の真実/石井吉徳/日刊工業新聞社」

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世界恐慌時の状況に重ねてみれば、当時鉄の生産に使用するエネルギー使用量がピークを打ったあともマネーサプライが増え続け、結果として調整が起こったといえる。

 こんかいオイルピークの後により世界の工業製品の生産量がピークをうったあとどうなるのか参考にはなるであろう。むろん当時の産業の状況と現時では違うが、実体経済に比して資本的経済はその何倍にも膨れ上がりマネーゲームへと発展した。この資本膨張が収縮へと向かったときどうなるのか。ドルはどこへ行き、株はどこへ行くのか、そしてエマージングマーケットはどうなるのか、債券市場は、先物市場はどうなるのかということを考えていかざるをえない。
  今真に膨張した資本が収縮へとむかって、世界的恐慌状態にある。いや未だこれは入り口にしかすぎず、本格的な危機は今後半年以内に起こるであろうと予想する人もいる。
  いすれにせよ、今が底ですとの楽観論など金集めの手段であるとはっきりしている。

 私はエネルギー問題のことは、残念ながらそれ程詳しく理解していない。風力だ、水力だ、いや原子力だ、いや循環型の社会だ、とかいろんな声を聞くが、もう政治が絡んでくる以上は出来る行為は限られる。既存の政治を超えたところにある新しい時代、新しいエネルギー概念を起こさなければどうにもならない。その意味では「水素エコノミーウェブ」という考え方は一つのモデルとして理論的には良く出来ていると感じるので、ご興味のある方はご一読されては如何でしょうか。

    石井さんの著書を引用しながら、ピークオイルのことを書いてきました。
 
    まとめてみます。

   ハバード博士は1970年に、それまで世界一の産油国であったアメリカが生産のピークをむかえるといったが誰も相手にしなかった。しかし、実際には1970年にピークをうちオイルショックとなった。
  その減産を中東のサウジが増産で肩代わりし、いつの間にかサウジアラビアには無尽蔵の石油があると楽観的になった。これにはサウジが正確なデータを出さないことにも原因があるが、サウジに採掘権を返還する前のサアラムコ社の技術者によれば、既に当時油田ではかなり深刻な問題が起きていたとのことである。
   石油の自噴を促すため大量の海水を注入する方法が採られ、さらに無理な増産によって油井が疲労し採掘可能な量がダメージを受けたということらしい。
   ハバード博士によれば、このサウジの油田(ガワールという広大な油田が全体の65%くらいを占めている)のピークが2005年といいうことである。現在2009年だが多少のずれはあるだろうし、サウジ側もデータを公表しないので明らかになるのは数年先であるが、石油の需要は拡大を続けているので、いづれこのギャップにより深刻な経済問題、産業問題が起こると予測される。

   他国に比べ、中東に9割近くの石油を依存している日本に深刻さは見られないので、かつての太平洋戦争のように国民に甚大な被害を政府が与えるだろうというのが石井さんの言いたいことではないかと考えます。

   アラムコ時代に乱獲されたサウジのガワール油田をサウジアラビアが国営とし、サウジアラムコになって何とか手入れをしながら最新技術で採掘しているが、政治的に利用されることが多く増産の限界にあり、また世界もサウジの油田は無尽蔵にあると錯覚している。
   
    実際はガワール油田も半分の自噴で簡単に採掘できる部分はほぼ枯渇してきており、横堀やタールサンドから採取しなければならない。それは2005~2007年の間にピークが着ており、サウジ政府は正確な資料を出さない(油田は常に増え続け埋蔵量は2050年まで確保されている)ので、事実が分かるのは2,3年さきになるだろう。

   かなりの深刻な事態となることがこのままではよそうされます。  終わり




    
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昭和が終わって二十年、そろそろあの六十数年を最初から最後まで総括し新しい時代に向けて一歩をふみだす時に来ています。

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